【前向きに検討しよう】男性育児休業のしくみと取得までの行動

こんにちは、たくぞう(@taku_kosodateda)です。

このブログでは、「お金と家庭にゆとりを」をテーマに、経験談とお役立ち情報を発信しています。

パパさんは育休取得を検討していますか？

僕は1人目の時は育休を取得していませんが、2人目が産まれるにあたり、育休取得について家族、会社共にOKを貰っています。

まだパパの育休取得は少数派です。制度が分からない、周りに取得者がいなくて不安、という方も多いはずです。

そんな悩みを持つ方のために、ざっくり男性育休のしくみと、僕の事例や考え方をまとめました。

まずは育休の全体感を捉え、前向きに検討してみてください。興味を持ったら詳細を調べてみましょう。

【根本】育休の目的はママのサポート

ここがすごく大切です。ここがブレると間違った育休取得になりかねません。

色々調べる過程で、つい「ミルクの与え方」「おむつの替え方」「家事のやり方」といったノウハウが気になりますが、あくまでやることは奥さんのサポートです。

ここを間違えると、育児家事マスターになることが目的になってしまい、妻の心身に気遣うことが忘れ去られる恐れがありますので注意しましょう。

【ざっくり説明】パパの育休の制度とは

パパの育児休業について、ざっくり説明します！※男性育休の内容です

【現状】ママは大変。でも育休取得するパパは少ない

ざっくり理解できたところで、現実に向き合います。

具体的にママがどんなことに困ったのか、皆さんが自分の体験談を教えてくれました。参考にしてみてください。

パパが育休取得をしていない87.5%の家庭は、親族や自治体のサポートを受けているのかもしれませんし、ママのワンオペかもしれません。

【問題点】なぜパパは育休を取得しいていないの？

パパが育休を取得する上での一般的な壁について説明します。重要度は人それぞれですので、自分のケースに当てはめて考えてみてください。

家計のために収入は減らせない、というケース。

育児休業給付金によって、取得から半年までは月給の67%(ただし上限30万円)が貰えます(半年以降は50%)。また、休業中は社会保険料が無くなるので支出が減ります。よって、半年までは元の月給の80%くらいが手取りになるイメージです。

ただし、給付額算出にボーナス額は加味されません。また、休業期間分、次の会社のボーナスが減額されることが想定されます(会社によって異なると思いますが、1ヶ月休業するとボーナスは5/6になるイメージです)

これを考えた時、金銭面の都合で取得をあきらめる人はいると思います。

会社に属する以上、職場環境の影響は受けます。

年代が上の方ほど、終身雇用、会社に忠誠、男は仕事という意識が強い(と勝手に思っている)ので、経営層や上司の年齢によってこの辺のハードルは変わってきそうです。

自分がいなくなることで誰かが困るのではないか。自分が今後会社で不利な扱いを受けるのではないか。このような不安要素も出てくるでしょう。

育休に対して前向きな反応をするかは、職場によって差があります。恐らく大きいハードルになります。

パパ自分から育児への関わりを避けてしまうケースです。

しかし、パパの育児参加は必ずママの助けになります。ぜひ前向きに捉えてください。

新入社員がいきなり仕事ができないのと同じです。パパも育児家事をやりながら覚えていきましょう。

家庭の愚痴で、「家事を手伝ったのに妻に怒られた」や、「旦那の家事は気が利いてない」ということを聞いたことはありませんか？

当たり前ですよね。ルールを作ったママと素人パパが一緒の基準の訳がないです。

こうならないためにも、育休の取得有無に関わらず、家庭を作る上で育児家事は一緒にやっていきましょう。

【対応】具体的にどう考えて行動したか

実際にたくぞうが育休取得までに取り組んだことを説明します

収入面は何よりお金の確保です。

まず、育児休業給付金の初回振込みが約3ヶ月後ということから、貯金残高は確保しました。

次に、家計については妻が付けている家計簿を見て、収入減少が致命的にならないことを把握しました。

最後に、自分が”育休を取りたい”という意思をはっきり持ちました。

上記を妻と話した上で、収入面への若干の影響はありますが、育休取得をする方針にしました。

職場に対しては早目の報告を心がけました。

会社側としても、交代人員の確保や計画の修正が必要です。会社側の時間的猶予を確保するためにも、早目の報告をした方がよいです。

まずは上司への妻の妊娠の報告と育休取得希望の報告です。

僕はこの段階で、今後の業務と人員のバランスに調整が必要という内容も軽く伝えました。

恵まれたことに、上司も理解があり「育児は人それぞれだから、適正な期間を奥さんと話して決めて」と仰っていただきました。

次に、人事部門へ育休の取得方法を確認しました。

詳細手続きの確認と、社内の育休の取得率や育休に前向きかの様子を伺うためです。

結果的に、自社の取得率は全国並であり、取得に対する大きな影響はないと分かりました。ただ、取得に積極的というよりは事務的な処理をしている面も伺えたので、取得できるかは自分次第だなと感じました。

最後に、仕事仲間への共有です。

特に、引き継ぎが発生する同僚から、不安要素を聞き出しました。これも早目に聞くことで準備期間を確保しました。

結果的には、僕の職場では幸運なことに大きな障害はありませんでした。

ただ、これは職場環境に大きく左右されます。検討している方は早目に伝えましょう。仮に障害があっても対応できる時間が産まれます。

家事については、妻に合わせるのでなく自分のやり方を正とするつもりで習慣化させました。

僕がやれば妻はやらなくて済みますし、自分のやり方なのでストレスがありません。

習慣化をするには時間、頻度を決めましょう。便利な家電は使った方が良いです。

【補足】法律改正でチャンス到来？！

2022年から法律が改正されます。育休を取得しやすい環境になるので、これから取得する方はチャンスです！

特に、男性「産休」は男性「育休」と別であることがポイントです。

会社は男性育休を意識してくれますし、分割取得により仕事とのバランスが取りやすくなります。

【まとめ】パパがどうしたいのか考えよう

ざっくりした仕組みと僕の経験をお伝えしましたが、最終的には自分が妻や子供に対してどうしたいかにかかっています。

育休取得は目的でなく手段です。妻のサポートや子供に向き合う選択肢は育休だけではありません。

例えば、家事代行サービスなどで自分以外の人が家庭を助けるという選択肢もあります。

まずは、出産後のママさんは大変なんだ、ということを理解した上で、家族で話してみてください。

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